終身保険は貯蓄性の面が高いため、保険会社が集めたお金をどれくらいの運用するかの指標である予定利率に保険料が大きく左右される。しかし、2001年7月以降の予定利率は有配当保険で1.5%という過去最低の水準（バブル景気の頃は5.5%あった）になっており、終身保険の保険料はその分高くなっている。
そのためいくつかの保険会社では、保険料を抑えようと新しいタイプの商品を出すようになった。有期払いの商品で、保険料払込期間中の解約返戻金を低く抑える代わりに保険料を抑えたもの、予定利率を数年毎に見直し、上昇した場合は保険金額が増加するものなどである。
また、変額保険の終身型も解約返戻金額の保証がないものの、予定利率が定額型より高くなることや、インフレーションへ対応が可能になるという面から、ソニー生命保険などが広く販売し、それなりの支持を得ている。
なお高齢者になると、健康状態の面から一般的に保険への加入が困難となるが、外資系生保のいくらかではそれらのものでも加入できる終身保険を設定し、販売している。しかしこれらの保険料は当然高くなっており、高齢で加入してから十数年経つと、保険料の払込総額が保険金額を上回ってしまう現象が起こる事には注意する必要がある。また加入から数年間は、保険金額が払込保険料総額に限定されるものが多い。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
＜保険＞
